単純なメディア露出量の報告では、その価値を評価することが困難であり、その質的評価が必要とされた。SPIは中立・客観的な立場から、その評価の観点やスキームのコンサルテーションを実施。具体的には、PR活動に関わる社内外のステークホルダーとの協議をファシリテートし、クライアントの事情に応じた評価手法や指標の設定・解釈・用途などの定義を行った。

測定手法確立のため、クライアントのビジネスゴールから、コミュニケーションの役割・各チャネルに求められる期待点、これまでの露出情報やデータの確認など、複数回のディスカッションを実施した。この合意されたPR露出評価法に基づき、時系列でのトラッキングを継続中。評価指標は部門のKPIの一つとなり、データ蓄積を待ってさらなる効果分析を実施する。

高関与商品である本業種においては、TVCMの広告効果を考えた際に、「視聴者により深くメッセージ訴求するために、その視聴環境が効果に影響を与えるのではないか」という仮説があった。課題を受けたSPIは、継続していた広告ボリュームの第三者的監査に加えて、関連する各種指標を網羅的に確認・検証し、その「質」の妥当な測定方法を検討した。

単純な「視聴率」だけでなく、番組ごとの「流入/流出（継続視聴）」や、時間帯ごとに「視聴態度（ながら視聴や専念視聴）」を加味した指標を設定。「量」に加えた「質」の定義やその測定方法について合意が取れた。この指標はマーケティング・コミュニケーション活動のKPIのひとつとなって、継続的に取得が進んでいる。データ蓄積を待ち、「質」の効果検証や、測定手法改良も可能となる。

「単純集計」にとどまってしまいがちな雑誌アンケート結果をさらに詳細に分析することで、新たな知見を得られるはず。多変量解析や、データマイニングテクニックを擁して、広告主や広告会社を説得するようなサポート材料を導きたい。またこれらのファクトと、蓄積されている広告業界インサイトを基に、効果的な媒体資料などを開発する業務を受託した。

調査により明らかになった、知的で優良な消費者である読者像から、雑誌の質の高さをデータ的にサポートできた。また詳細分析によって、その心理構造や、高頻度読者に繋がる要素なども抽出でき、その後の編集方針などへも示唆を与えた。最終的には、業界慣習なども加味した、「コミュニケーションツールとしての媒体資料」開発方向性を提示、実現に動いている。